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予備試験を受験するメリット

LEC提唱!誰よりも効率的に法曹になるルート

LECでは予備試験ルートが最も効率的だと考えています。端的にいえば『目指すなら近くて高いハードル=予備試験合格』ということです。ここではその理由を説明していきます。

最も効率的なのは、予備試験を目指すこと

「予備試験をなぜ目指すべきなのか?」その疑問には、高い合理性・効率性という言葉で回答できます。予備試験はその難易度・学習範囲ともに法科大学院入試を遥かに超えるものとなります。
それは予備試験の試験の定義づけから言っても、法科大学院の修了認定と同等となるわけですから、「法科大学院+α」の力が求められるのは当然といえます。

その予備試験を目指すことはつまるところ、法科大学院入試の対策をすることを内包しているというわけです。

各試験難易度

POINT 1予備試験と司法試験は法律科目がほぼ共通

法律科目については、選択科目が加わる程度でほぼ共通します。

司法試験・予備試験 出題科目
予備試験 司法試験
憲法
行政法
民法
商法
民事訴訟法
刑法
刑事訴訟法
選択科目 ×
法律実務基礎科目 ×
一般教養 ×

POINT 2予備試験と司法試験は試験形式が類似

予備試験は、短答・論文・口述式試験と3段階の試験です。司法試験も短答・論文式試験と2段階の試験になっており、試験形式が類似しています。短答・論文式試験の訓練は予備試験で十分におこなっているのですから、司法試験対策も十分です。

予備試験の学習は司法試験合格に直結する!

予備試験合格者の司法試験短答式合格率98%!

予備試験合格だけでは、法曹になることはできません。翌年、司法試験を受験しなければいけません。司法試験の合格率は、受験者ベースで2割程度。いわゆる難関法科大学院の修了者であっても7割程度の合格率です。しかも、司法試験には回数制限があります。勉強の初期段階から、司法試験合格を見据えた学習を心掛ける必要があります。

予備試験の学習は司法試験合格にそのまま直結します。2012年、予備試験ルートの合格者がはじめて司法試験を受験しました。85名が受験して84名が合格、合格率は実に98%、という素晴らしい結果となりました。法科大学院ルートの場合、トップレベルの大学院であっても8割程度の合格率であるところ、予備試験ルートはその合格率を大きく上回りました。予備試験においては、実務基礎科目の学習を通じて、要件事実や事実認定の考え方をマスターしているので、司法試験の論文試験でも高得点を狙える能力が身についています。予備試験ルートで、司法試験合格までを一気に突破していきましょう。

拡がる選択肢、併願受験が合理的!

法科大学院と予備試験の併願がオススメ

法科大学院と予備試験では受験科目の多くが重なります。予備試験対策と法科大学院入試対策は「大は小を兼ねる」関係にあります。

予備試験対策を行っておけば、法科大学院入試の法律科目対策としては十分といえるでしょう。確かに予備試験は難易度の高い試験となりますが、合格すれば法科大学院を修了しなくても司法試験の受験資格が与えられます。仮に予備試験に合格できなくても、法科大学院対策としては十分といえるでしょう。

予備試験・法科大学院併願プラン

大学1・2年生なら予備試験にチャレンジしてみよう!

大学1・2年生であればまずは予備試験にチャレンジしてみましょう。最終的に法科大学院ルートを選択するにしても、大学4年生の法科大学院入試はまだだいぶ先です。予備試験の学習を基盤にすることでモチベーションの維持にも繋がりますし、より高いレベルの知識が身に付くことでしょう。

社会人なら予備試験を第一ルートに

予備試験を合格する事が出来れば、法科大学院ルートよりも2年あるいは3年早く司法試験に合格する事ができます。法科大学院での学費も考えると、金銭的、時間的メリットは非常に大きいと考えます。レベルの高い予備試験の学習をしていれば、法科大学院へのルートに変更する際もスムーズに対応できます。

国家公務員・地方公務員との併願もアリ

受験科目が類似しているため、公務員試験と併願する受験生も増えています。法曹と行政官という違いはあれ、法律に関わる専門的能力を要する仕事として共通性があります。将来の選択肢を広げるためにもとにかく併願学習がオススメです。

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