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平日 9:30〜20:00 | 土祝 10:00〜19:00 | 日 10:00〜18:00

講座案内

1級FP技能士

1級FP技能検定試験はCFP試験と比べて大きなレベルの差があるとは言えません。しかし、同レベルの試験でも、出題形式や問われ方が変われば、それに応じた対策が必要です。

2020年1月・5月試験向け1級FP学科試験対策講座

CFP®と並び、FPの最高峰資格である「1級ファイナンシャルプランナー(FP)技能検定」の学科試験対策講座です。

今すぐ、講義内容を無料視聴できます!

LEC専任講師
担当講師
岩田 美貴 LEC専任講師
Web動画配信期限
2019年6月1日(土)〜2020年6月30日(火)
1級FP学科試験対策講座 YouTube動画
金融資産運用 第1回 ユニット1

パックコース

1級FP学科試験対策パック カリキュラム

1級FPパーフェクト合格パック通信

全25回/計65時間

2級講座の復習から1級合格の知識を習得、公開模試で本番のシミュレーションまでできるパックです。
2級合格から時間が経った方、2級の内容も復習しながら1級学科試験にチャレンジしたい方におすすめです。

このパックに含まれる講座
1級FP学科試験対策講座(全18回)
1級・2級FP出る順ブリッジ講座(全6回)
1級FP学科公開模擬試験(全1回)

1級FP学科試験対策パック通信

全19回/計50時間

1級学科試験対策に特化したパックです。1級試験に必要な知識を身につけた後、過去問・公開模試で実力をチェックすることができます。

このパックに含まれる講座
1級FP学科試験対策講座(全18回)
1級FP学科公開模擬試験(全1回)

講座別のお申込も可能です。

1級・2級FP出る順ブリッジ講座通信

全6回/計15時間

「2級FP合格からしばらく時間がたっている方」「今までの知識の再確認をしてから1級FPの勉強を始めたい方」を対象にした講座です。2級FPのテキストを用いながら、1級試験ではどこが出題されるのかを解説し、1級学科試験対策を始めるための基盤を養成します。

1級FP学科試験対策講座通信

全18回/計45時間

※過去問対策編も含まれます。

科目毎に2回の【インプット編】と1回の【過去問対策編】で構成。オリジナルテキストを使用したインプット講義で科目毎の学習方法や出題ポイントを丁寧に解説します。過去問対策編では直近の過去問題を扱った過去問解説講義を通して本試験に向けた実践的な感覚を身に付けます。

[インプット講義]科目毎に2回
科目毎に2回の講義を通して、1級FP試験にて出題されるポイントを解説します。科目別の学習方法を踏まえつつ、基本的事項から得点に差がつく発展的内容まで順を追って扱っていきます。
[過去問対策編]科目毎に1回
各科目で1回ずつ実施。過去2回分の本試験問題を解きながらインプットした知識を確実なものにします。また、講師の解法を見ることで問題に対するアプローチ方法も習得できます。

1級FP学科試験対策講座【過去問対策編】通信

全6回/計15時間

各科目の3回目のみをピックアップしています。再チャレンジされる方にオススメです。

1級FP学科公開模擬試験通信

全1回/計300分

近年の本試験問題の分析結果をもとに厳選された予想問題です。本試験と同レベル・同形式の模擬試験を実施。試験直前期に現時点の実力と弱点を確認することができ、本試験に向けての準備を万全にすることができます。

※採点、成績表の発行、および、解説講義はございません。

1級FP学科試験 受験資格

(一般社団法人 金融財政事情研究会 ホームページより)

  • 2級技能検定合格者で、FP業務に関し1年以上の実務経験()を有する者
  • FP業務に関し5年以上の実務経験()を有する者

実務経験について
「実務経験を有する者」とは、資産の設計・運用・管理及びこれらに係わる相談業務、コンサルティング業務等、いわゆるファイナンシャル・プランニング業務に携わった経験がある者をいいます(「資産」とは金融資産だけでなく、不動産の実物資産も含みます)。
なお、受検資格の申請は自己申告制(第三者による証明は不要)ですが、虚偽・不正が発覚した場合は、試験の中止、合格の取消しを行う場合があります。
実務経験の期間は、受検する試験の申込締切日現在で計算します。

次のいずれかに該当する方の多くは概ね「実務経験を有する者」といえます。

  • ・銀行、保険会社、証券会社、クレジット会社等の金融機関に勤務している方
  • ・保険会社の代理店の職員
  • ・税理士、公認会計士、不動産鑑定士、宅地建物取引士、社会保険労務士、中小企業診断士、弁護士、司法書士、行政書士などで資産に関する相談業務に従事している方
  • ・会計事務所の職員
  • ・不動産会社、建設会社など土地建物の取引・建築・相談業務に従事している方
  • ・投資顧問会社の職員
  • ・生活協同組合などの共済等担当職員
  • ・商品先物取引会社の職員
  • ・一般事業会社および官公庁の福利厚生担当者および金融・財務・経理担当者
  • ・商事会社の商社金融担当者、商事会社やコンピュータ会社等の金融機関営業担当者およびソフト開発担当者

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