ドローンパイロットとは？
資格の魅力、活躍のフィールドなど

ドローンパイロットとは

社会的課題解決や業務効率化に貢献する、現場力を伴った「ドローンのプロフェッショナル」

ドローンパイロット（操縦士）は、動画や写真の空撮はもちろん、農業・建築・物流・防災などの分野にドローンを活用し、日本の社会的課題の解決や業務効率化に貢献することのできる、現場力を伴った「空のエキスパート」です。

多様な業界の業務効率化が期待され、企業がドローンを使用するビジネスに乗り出しやすくなるような法整備・環境整備が推進されている中、ドローンのプロフェッショナルとしてのドローンパイロットは、ますます社会から求められる大切な存在です。

コース詳細・お申込みはこちらから
（L-Abundance公式サイトへ）

ドローンパイロットが注目される背景

ドローン技術が急速に発展し、あらゆる業界・業種での活用が進んでいます。

少子高齢化や人口減少が進み、労働人口の減少が大きな社会問題になる中で、課題解決の切り札として注目されているドローン（無人航空機）。2028年には9054億円産業に発展するという統計データもあり、今後ますます注目される分野です。

いまやドローンは動画や写真の空撮、農薬散布など農業分野での活用といった既存の分野にとどまらず、物流、建築、建物修繕のための外壁診断、不動産の調査や鑑定、林業や防災・減災・BCP関連など、あらゆる業界・業種での活用が進んでいます。一部の民間企業でも新規事業として本格的にドローンの取り組みが進められており、ドローンパイロットは「空のエキスパート」としてあらゆる場面で幅広い活躍が期待されています。

法整備が進む一方で、ドローン分野の専門人材は不足しています。

2022年12月にドローン操縦の国家資格である「無人航空操縦者技能証明制度」がスタートし、年々合格者は増えています。しかし現場で即戦力として活躍出来る人材はまだまだ不足している状況です。

今日本が必要としているのは、「ドローンに詳しい人」ではなく、現場で動けるリーダーであり、現場力を伴った「ドローンのプロフェッショナル人材」です。安全に運行するための高度な操縦スキルはもちろん、現場で求められる法規制や制限の知識、ビジネスで生かすためのノウハウなど、現場力を伴ったプロフェッショナルが求められているのです。

ドローン利用にあたって資格は必要？国家資格と民間資格の違いは？

ドローンの利用における資格の重要性

ドローンは、無人航空機として、多くの場面で活用されています。例えば、農業では農薬散布や作物の監視、建設現場では構造物の点検や進捗状況の確認、物流では物資の配送など、多岐にわたる用途があります。これらの作業を安全かつ効果的に行うためには、ドローン操縦者として安全に運行する技術や、関連法規の理解と遵守にかかる知識などを包括的に学ぶ必要があります。
ドローンの飛行にあたり、資格の取得は必須ではありません。しかし、ドローンの利用にあたって必要な知識とスキルの学習、その客観的証明のため、国家資格はもとより、さまざまな民間資格や認定講習制度は役に立つといえるでしょう。

ドローン資格が求められる背景
～年々進む、ドローンの規制強化と法整備～

2022年にドローンの運用に関する法整備が大きく進展し、無人航空機の操縦に関する新たな国家資格制度が導入されました。これにより、ドローンの安全運航を確保するための規制が強化され、以下のような新たな規定が設けられました。

無人航空機操縦者資格（国家資格）

一等と二等の無人航空機操縦者資格が導入され、それぞれの資格に応じた操縦範囲が明確化されました。一等資格は高度な飛行技術を要し、厳しい規制下での飛行が許可されます。二等資格は基礎的な操作技術を対象としています。 登録講習機関と指定試験機関：資格取得のための講習と試験を行う機関が登録されました。これにより、ドローン操縦者の教育と試験が標準化され、品質の高い教育が提供されるようになりました。

操縦者登録制度

ドローン操縦者は、一定の基準・規制のもとで国土交通省に登録し、操縦者証を取得することが義務付けられました。

飛行許可と承認

特定の空域や条件下での飛行には、事前に飛行許可申請や承認手続が必要となります。これには、人口集中地区（DID）や空港周辺での飛行が含まれます。

飛行安全基準

操縦者は、飛行計画を立て、安全な飛行経路を確保するための基準を遵守しなければなりません。また、事故やインシデントの報告義務も強化されました。

国家資格と民間資格

ドローンの資格には、国家資格と民間資格があります。

国家資格には、一等無人航空機操縦者と二等無人航空機操縦者の2種類があります。一等資格は、より高度な操作や規制の厳しいエリアでの飛行を可能にし、二等資格は基本的な操作が中心です。多くのドローンスクールでは、国家資格取得に向けた講習を提供しています。これらの講習には、学科講習と実地講習が含まれており、受講後に試験に臨むことができます。また、講習費用はスクールによって異なりますが、一般的には数十万円程度かかることが多いです。

一方、民間資格はドローンスクールや一般社団法人などが発行する資格です。
ドローンの基本的な操作や安全管理に関する知識を学ぶことができるもののほか、より特定の条件・機体での飛行やその専門知識を学ぶものなど、さまざまな資格があります。また、民間資格を持っていると、国家資格の受験が有利になる場合があります。民間資格取得の過程で学んだ知識が、国家資格の学科試験の内容に役立つほか、ドローンスクールでの実技講習を通じて操作技術を磨くことができ、実地試験の対策にもなります。
国土交通省が認定する登録講習機関で行われる講習を修了した場合など、一部の民間資格を持っていると、国家資格の一部試験が免除される場合もあります。

ドローン国家資格（ドローン免許制度）とは

ドローンの「免許」と「資格」は、一般的には同じ意味で使われることが多いですが、正確な用語は「無人航空機操縦者技能証明」（いわゆるドローン国家資格）です。

無人航空機操縦者技能証明は、国土交通省が発行する正式な資格で、ドローンの操縦者が安全に操作するための知識と技能を持っていることを証明するものです。無人航空機操縦者技能証明書の取得は、無人航空機の飛行において必須事項ではありませんが、特定の飛行が許可されるための重要な資格となります。

国家資格の種類

無人航空機操縦者技能証明資格には一等と二等の2種類があり、それぞれ試験内容や飛行可能な条件が異なります。

一等無人航空機操縦士（一等資格）は、レベル4（有人地帯での目視外飛行）が可能です。対象機体は国土交通省の機体認証を受けた無人航空機に限られ、市街地やイベント施設での物資配送や警備などの高度な飛行任務が遂行可能です。また、申請手続きが簡略化されるメリットもあります。

二等無人航空機操縦士（二等資格）は、レベル3（無人地帯での目視外飛行）が可能です。こちらも国土交通省の機体認証を受けた無人航空機が対象で、DID地区上空や目視外飛行、夜間飛行などの許可・承認が不要となります。ただし、特定の条件下では引き続き許可が必要です。

資格取得の流れ

資格取得には二つの方法があります。

まず、国土交通省に登録された講習機関で学科と実地の講習を受ける方法です。この講習を修了すると、指定試験機関での実地試験が免除されます。

もう一つの方法は、講習機関を利用せず、直接指定試験機関で学科試験と実地試験を受けることです。学科試験は一等資格が70問の三肢択一式、二等資格が50問の三肢択一式で行われます。また、身体検査も必要です。
試験に合格した後、国土交通省へ技能証明書の交付申請を行い、必要な手数料を納付します。

資格を取得することで、特定の条件下での飛行に際して申請手続きが不要になります。また、国家資格を取得することでドローン業務における信頼性が向上し、ビジネスチャンスが広がり、顧客からの信頼を得られやすくなるなど、メリットも大きいといえます。

関連リンク

無人航空機操縦者技能証明等‐国土交通省
無人航空機操縦者技能証明書が必要となる飛行について
国土交通省「無人航空機の飛行許可・承認手続」

国家資格・民間資格にかかわらず、ドローンの活用目的に合った資格を取得しよう。

国家資格・民間資格にかかわらず、それぞれの資格・認定講習ごとに、学べる内容の違い、長所・特色があります。

ご自身がどのような用途でドローンを使いたいのか、その先にあるビジネスの展開としてどのような夢を持っているかにより、適した資格・必要な学習内容は異なります。 よく考え、資格試験・認定講習で学べる内容はもちろん、ご自身が学びやすい・通いやすい資格や講座を選ぶとよいでしょう。

LECがおすすめする民間資格の例

★まずドローンを始めたいなら

ドローンパイロット養成講座
BEGINNER（ビギナー）コース
（民間資格「DRONEフライトオペレーター講習」対応）

ドローンの活用は、様々な産業分野での効率化と精度向上を実現する革新的な手段として 注目されていますが、ドローンパイロットのスキルや専門知識のレベルは差があります。そのためドローンの操作技能を客観的に証明する資格取得の需要が高まっています。

例として、日本国内で提供される「DRONEフライトオペレーター講習」などがあります。
「DRONEフライトオペレーター講習」は、国土交通省航空局HPに掲載されている管理団体である一般社団法人DPCA（ドローン撮影クリエイターズ協会）により管理されているドローン操縦者教育講習会です。国交省が規定するカリキュラムに則った「ドローン操縦者育成プログラム」で、初心者から経験者までを対象とした認定講習となっています。2015年の協会発足以来、7,000名（2023年3月現在）以上の修了者を輩出し、多くの自治体、官公庁、消防、警察、企業等にも提供されています。

この講習は、ドローンの基本操作から高度な操作、安全管理までの幅広い知識と技能を習得することを目的としています。講習内容には、離陸、着陸、ホバリングといった基本的な操作技術の習得、飛行中のリスク管理や緊急時の対応方法、ドローンの保守点検方法および修理技術が含まれます。これにより、受講者は安全かつ効果的にドローンを運用するための総合的なスキルを身につけることができます。また、検定試験合格者には、国土交通省への飛行許可申請の際に簡略化できる「操縦技能証明証」が発行されます。

日本において、DRONEフライトオペレーター講習は一定の知名度を持ち、受講者・修了者数もすでに7000名を超えていることから、民間資格の中では特に注目されている資格といえるでしょう。ドローン業界に踏み出すにあたり第一歩となる基本的な技術や知識の裏付けとして、この資格を活用し、ドローン関係の仕事や就職・転職を有利に進めることができるでしょう。

★農業分野でドローンを活用したいなら

ドローンパイロット養成講座
AGRI（アグリ）コース
（民間資格「DJI農業用ドローン技能認定」対応）

農業におけるドローンの活用は、農作業の効率化と精度向上を実現する革新的な手段として注目されています。これに伴い、ドローンの操作技能を証明する資格取得の需要が高まっています。例として、ドローンメーカー「DJI」が創設した資格「DJI農業用ドローン技能認定」などがあります。

DJI（大疆創新科技有限公司）は2006年に中国深センで設立された企業で、世界のドローン市場において高いシェアを持つドローンメーカーとして知られています。代表的な製品には、高い安定性と性能で日本でも大人気のPhantomシリーズや、農薬散布や肥料散布などに使用され、農業分野での効率化を支援するAgrasシリーズがあります。ドローンに興味を持つ方なら誰もが知っているメーカーではないでしょうか。

そのDJIが認定する「DJI農業用ドローン技能認定」は、基本操作、農業用途の応用操作、安全管理、メンテナンスの技能習得を目的とした資格です。離陸、着陸、ホバリングなどの基本的な操作技術を学び、農薬散布や種まきなど農業特有の作業におけるドローン操作技術を習得します。また、操縦中のリスク管理や緊急時の対応方法、ドローンの保守点検方法および修理技術を身につけます。この資格を取得するためには、DJIが直接運営する、または提携する認定訓練機関にて、座学および実技講習を受講し、講習終了後に実施される試験に合格する必要があります。

日本において農業分野でのドローン活用が進む中で、DJIの製品は広範な市場シェアを持つことから、DJIブランドの資格も注目されています。この資格を取得することで、農業用ドローン業界で自身の技術・スキルを証明することができ、仕事の受注や就職・転職を有利に進めることができる可能性があります。

ドローンパイロットの活躍のフィールド

業界別のドローン活用事例（2024年時点）

以下のような業界・分野で活用やその検討が進んでいます。今後も、ドローンパイロットの活躍の場はさらに増えていくことが予想されます。

農業分野

ドローンは農業において、広範囲の農地に対して効率的に農薬を散布し、作業時間とコストを削減するために利用されています。また、ドローンのカメラやセンサーを使って作物の健康状態や成長状況をリアルタイムで監視することも可能です。また、近年ドローンで散布可能な農薬の登録が進み、水稲以外に葉物野菜や果樹等、適用範囲が広がり、大きなビジネスチャンスが期待されています。

建設分野

建設分野では、高所や危険な場所の点検をドローンで行い、労働安全性を向上させています。さらに、工事現場の進捗状況を上空から監視することで、効率的な工程管理を実現しています。 また、インフラ設備の点検においても重要な役割を果たしています。

物流業界

物流業界では、特に交通が不便な地域や緊急時の医療物資配送などにおいて、迅速かつ正確なラストマイル配送が可能です。また、大型倉庫内での在庫確認や物流ルートの最適化にもドローンが使用されています。

エンターテイメント業界

映画や広告の撮影でドローンを使うことで、ダイナミックな映像を撮影できます。コンサートやスポーツイベントでのライブ映像配信や、ドローンによる光の演出なども可能です。

防災・災害対応

災害発生時には、ドローンを使って被災地の状況を迅速に把握し、救助活動や復旧計画の立案に役立てています。災害地域への緊急物資の配送にもドローンが活用され、迅速な支援を提供します。
これらはあくまで一例であり、今後の可能性は無限に広がっています。

士業業界でのドローン活用可能性

士業とのダブルライセンス取得でビジネスの幅が広がる可能性も！

士業の業界でも、ドローンが活用されるようになってきています。
すでに士業として活躍されている方・資格をお持ちの方が、ドローン養成講座を通してドローン関連資格を取得することで、ご自身の士業ビジネスの拡大や、サービス付加価値の向上に繋げられる可能性があります。 以下はその一例です。

ドローンパイロット資格が生かせる士業の例

行政書士

行政書士は、各種書類の作成や許認可の申請を行う専門家です。
ドローンの許認可、飛行許可取得については、最新の法律・法令に則り、定められた手続きを正確に行う必要があることから、行政書士の専門業務のひとつとしてビジネスを拡大できるチャンスがあるといえるでしょう。実際にドローンの許認可を専門にしている行政書士事務所もあります。

※認可専門と実務スキル（経験を積む事で）を付けることで、他の行政書士との差別化が出来る

土地家屋調査士

土地家屋調査士は、土地や建物の測量・調査を行う専門家です。
ドローンを利用することで、高解像度の空中写真を撮影し、正確な測量データを取得できます。これにより、土地の境界や地形の詳細な地図を効率的に作成できます。

また、ドローンを使って建物の外観や屋根の状態を詳細に撮影することで、劣化状況や修繕の必要性を安全かつ迅速に確認することができます。

不動産鑑定士

不動産鑑定士は、不動産の価値を評価する専門家です。
ドローンを使って物件の全体像や外観の詳細を撮影し、物件の状態を正確に把握したり、周辺環境の評価にもドローンを利用し、インフラや景観、交通の利便性などを空撮することで、総合的な環境評価を行うなどの評価業務に活用することができます。これにより、現地調査の時間とコストを削減できるでしょう。

また広大な土地の形状や面積を正確に測定し、地形の高低差や土地の利用状況を把握することで、より正確な不動産評価が行える可能性があるなど、ドローン活用のメリットが多い士業といえるでしょう。

測量士補

測量士補は、地形の測量や地図の作成を行う専門家です。
ドローンを使用することで、広範囲の地形データを迅速に取得でき、従来の地上測量に比べて効率的に作業を行えます。ドローンによる高解像度の空中写真を基に、地形の詳細な地図や3Dモデルを作成し、建設プロジェクトやインフラ開発において精度の高い地形情報を提供できる可能性もあります。

また、危険な場所やアクセスが困難な地域でも、安全に測量が行えるため、業務の安全性が向上します。さらに、河川や堤防の状況を定期的にモニタリングし、異常を早期に検知することで、減災に貢献することも可能です。

弁護士

一見、無関係な業種に思えますが、今後ドローン関係の訴訟や法律トラブルも増えてくると考えられることから、ドローン関係の法令を理解しておくことは重要です。

またドローンは証拠収集や調査に役立ちます。
例えば、交通事故の現場や環境破壊の状況を空撮し、裁判における証拠としたり、土地や建物の権利関係を巡る訴訟において、ドローンによる空撮データを用いて視覚的な証拠を提供することも可能です。

防災関係資格（防災士、緊急時避難誘導員など）

情報収集、計画策定、監視・点検、教育・啓発といった多岐にわたる防災活動において、今後さらに多様なドローン活用が期待されています。
災害発生時、ドローンは被害状況を迅速に空撮し、広範囲の情報をリアルタイムで収集することで、避難誘導や救援活動を支援します。

また、洪水や土砂災害のリスク地域を空撮し、地形やインフラの詳細なデータを提供することで、防災計画の策定に役立ち、安全対策や適切な対応策を講じることが可能です。

地域の防災マップ作成や防災教育、啓発活動においてもドローンが役立ち、住民への防災意識の向上を支援するうえでもドローンの知識は役立つでしょう。ドローンパイロットの学習においては、運転技術の習得だけではなく、関係法令や規制・制限、法的手続きの理解が欠かせません。法律系資格の受験経験者であれば、法律の学習に慣れ親しんだ方が多いことから、ドローンパイロット資格の取得においても有利だといえるでしょう。

コース詳細・お申込みはこちらから
（L-Abundance公式サイトへ）

これからの時代に求められるドローン人材

資格取得だけでなく、実際の運用ができるスペシャリストが求められています。

これからの時代には、国家資格を取得するだけでなく、実際の飛行に関連する法規制や許可制度をよく理解し、安全に運行するための現場力を持つドローンスペシャリストが求められています。以下のような能力が重要といえるでしょう。

①法規制の理解

航空法、民法、電波法、小型無人機等飛行禁止法など、ドローンの運用に関連する法規制をしっかりと理解し、遵守することができる能力。

②申請、許可や手続などの制度の把握

飛行許可申請や飛行計画の提出、機体登録などの手続きを適切に行う知識。

③安全運航の実践

事故やインシデントを防ぐための安全対策を現場で実践できる能力。

④現場での柔軟な対応

急な天候変化や予期せぬ事態に対処できる柔軟性と問題解決能力。

⑤継続的な最新情報収集、技術力の向上

最新のドローン技術や操作方法を常に学び続ける姿勢。

⑥ドローンと掛け合わせることで発揮できる、ご自身の専門性

例：農業、建築業、林業、士業など
ドローンの利用が広がる中で、こうしたスキルを持ったドローンスペシャリストは、多くの業界で重宝されることでしょう。
資格取得だけでなく、実務経験を通じてスキルを磨き、より高いレベルでの運用が求められます。

LECがおすすめする
「ドローンパイロット養成講座」

「資格」と「現場力」の双方を、徹底したサポートでしっかり学べるドローン講座です。

LECはこれからドローンパイロットを目指したい方から、ドローン活用者として更なるキャリアステップを踏み出したい方まで、充実のフォロー体制でビジネスまでサポートするカリキュラムを提供します。

コース詳細・お申込みはこちらから
（L-Abundance公式サイトへ）

※講座を提供するエル・アバンダンス株式会社のWEBサイトから直接お申込みください。
まずは問合せフォームより希望コースを明記のうえ「LECのWEBサイトを見て」とご記載のうえ、お申込みください。