一　はじめに

グリーンスパンが、ある講演のなかで「今回の不況は、100年に一度の大恐慌である」と発言している。
そこでまず、1929年の大恐慌はどのようなものであったかを振り返って見て、今回の大恐慌の対策を考える。

二　1929年の大恐慌はどのようなものであったか。恐慌の原因・結果。米国の実態。日本への影響。

1. 1.1929年の大恐慌の概要
2. 2.恐慌の原因
3. 3.恐慌の影響はその後の世界にどのような影響を与えたか
4. 4.米国における恐慌の実体とその後の影響
5. 5.日本における恐慌の実体とその後の歴史
6. 6.1929年の大恐慌が、その後の世界の歴史を変えた

三　今回の恐慌の影響と、その後の世界の姿。

1. 1.2008年11月の金融恐慌・株式恐慌の原因・実体
2. 2.今回の恐慌が世界にどのような影響を与えているか
3. 3.米国・EU・日本の実体と今後の方向性
4. 4.今回の恐慌がその後の世界をどのように変えるか

四　働く者の対応。どのような職業・資格が伸びるか。

1. 1.先進国（米国・EU・日本）における労働者の対応
2. 2.BRICｓにおける労働者の対応
3. 3.後進国における国民の対応
4. 4.それぞれの国においてどのような職業資格が伸びるか。

五　失業・リストラからの脱皮。

1. 1.20世紀型の失業・リストラはどのようなものか→P・F・ドラッカーの思想
2. 2.21世紀型の失業・リストラはどのようなものか
3. 3.失業・リストラを回避するための「人的資本論」の考え

六　学生・社会人が修得すべき科目・知識・技能、心構え。

1. 1.これから必要な知識・技能・心構え→学生の場合
2. 2.これから必要な知識・技能・心構え→社会人の場合
3. 3.学生・社会人に必要な倫理・モラル・道徳の変遷

一　はじめに

なんのために働くか。時代と共に変遷した。動物のほとんどは、起きて活動している時間のほぼ全てを生きるための食物の獲得に使っている。
類人猿もそうであった。人類は1万年前から、採集文化から農耕・狩猟文化へと進化した。松井孝典教授は、この時から人間圏が生まれたと説く。
現在は、衣食住のため、これを超えた人間固有の文化のために時間を使い、働くのが一般化した。依然として後進国においては衣食住確保のための労働が主であり、日本国においてもその労働が重きを持っていることに異論はない。特に21世紀型の労働環境の激変により、労働の質的変化が著しい。
そのため、独立業・労働者・公務員の労働観・労働形態・労働生産性は著しく変化し、その上部構造である法制度・政治は大きな転換期にある。

二　働く人に厳しい時代。これから必要な能力は何か。

1. 1.かつては高校・大学卒業までの知識をもって就職し、そこでのOJTで足りた。
2. 2.グローバル化・IT化が労働生産性の必要性と成果主義を必然とした。
3. 3.ものづくり産業・輸出主導型産業からサービス・内需型産業への転換
4. 4.非製造業・サービス業を支える労働力の質的変化
5. 5.個人の名人芸→工場制手工業→機械制生産→ロボット・オートメーション→半導体→デジタル産業への発展
6. 6.産業構造の変化に応じた労働力の対応
7. 7.情報・デジタル産業を支える経済学・経営学・会計学・哲学

三　これから伸びる資格。働きながら合格する勉強法。WEB・DVD・USBなどの使い方。

1. 1.21世紀を支える産業である情報・デジタルに貢献する資格
2. 2.労働生産性の高度化・高付加価値を生み出す労働力とはなにか。
3. 3.働きながら合格する勉強の必要性
   情報企業・デジタル企業の商品は、目に見えないコンテンツである。
   会計上は無体財産・営業・ノウハウであり、法律上は知的財産権・著作権・営業権などである。
   このような財産構成する中身は、有体物ではなく、大脳皮質の神経系統・ニューロンを飛び交う電気信号である。
   そのようなコンテンツが、無限の富を生み出す。
   この富は、これまでの社会科学の基礎を根底から崩している。
4. 4.WEB・DVD・USBの威力

四　資格試験で学んだ知識の活かし方。それぞれの資格の特色、長所・短所。

1. 1.資格は大きく、自然科学系と社会科学系に分類できる。
2. 2.これからは社会科学系の資格が主流となる
3. 3.これからの大学・大学院の知識は、「人的資本論」により再構成される。
4. 4.それぞれの資格の特色・長所・短所
   1. （1）法律系の資格
   2. （2）経済系の資格
   3. （3）会計系の資格
   4. （4）経営系の資格
   5. （5）金融系の資格
   6. （6）福祉・雇用・介護・保育系の資格など

一　はじめに

今は明治維新、大東亜戦争敗戦後に次ぐ第三の大変革期である。これに今年11月に始まった大恐慌が重なる。その意味で「100年に一度の大恐慌」という意見があてはまる。
混迷とは、これまでの生き方・人生観・働き方・モラルが通用しなくなり、新たな生き方・人生観・働き方・モラルが、いまだ生成していないか主流となっていないことから、多くのことが不安・不透明に陥っている状態をいう。
トーマス・クーンの「パラダイム」の変革期である。

二　時代の変革期は、常に教育が決め手となった。

1. 1.明治維新の変革期のパラダイムと教育
2. 2.大東亜戦争敗戦後のパラダイムと教育
3. 3.今回の大恐慌のパラダイムと教育
4. 4.なぜ時代の変革期に、教育が論じられるか

三　本当の倫理・道徳・モラルとは。

1. 1.倫理・道徳・モラルの変遷と教育の関係
2. 2.現代に必要な倫理・道徳・モラルとは

四　現在、教育はなにが問題とされているか。その克服法。

1. 1.議会制民主主義が要求する教育の要件
2. 2.資本主義が要求する教育の要件
3. 3.個人主義が要求する教育の要件
4. 4.デジタル・グローバル時代が要求する教育の要件
5. 5.これら教育の要件を具備するための対策・克服法

五　家庭の役割。家庭で行なう教育は何か。

1. 1.デジタル・グローバル時代が要求する教育の要件と家庭の役割
2. 2.法律は、家庭の要件をどのように定めているか。
3. 3.家庭教育の重要性

六　家庭教育の対する父親・母親の上手な教育方法。

1. 1.児童・生徒に対する家庭教育の進め方
2. 2.父親の教育方法
3. 3.母親の教育方法

一　はじめに

日本の法体系は、成文法である。
大陸法（フランス・ドイツ）は成文法であり、日本の法体系はこれを承継した。そのため、各法典はそれ自体基本原理をスタートとして、体系化できる。また、憲法を頂点として、各法典を体系化できる。
体系の意義は、自然科学の原理とおなじ機能を果たす。すなわち、ニュートンの万有引力の原理・アインシュタインの相対性理論の原理が果たしている実効性を想起されたい。つまり、日本法の場合もその原理の体系を探求することにより、複雑高度化した現代の法制度を秩序整然と把握し森羅万象の現象を解決する手段を体得することができる。
具体的事件の解決はこのような法体系の背後にそびえ立つ、この壮大な体系の視点から光をあて、具体的妥当性を確保するのである。
一見基本原理とは無関係の様相を呈しているが、その背後には、体系がもたらす法的安定性と調和した具体的妥当性が図られている。

二　法律六法を制すれば、他の多くの法律群は怖くない。

1. 1.法律六法は狭義の定義と広義の定義がある
2. 2.狭義の法律六法と他の多数の法律との関係
3. 3.国際法と法律六法の関係

三　六の法律を関連付けて、有機的に理解する。その体系を公開。

1. 1.憲法の原理体系・民法の原理体系・刑法の原理体系・会社法（商法）の原理体系・刑事訴訟法の原理体系・民事訴訟法の原理体系
2. 2.相互の関連
3. 3.六法以外の法律との関連

四　六法は、多くの試験にどのように応用されているか。

1. 1.憲法と国家試験との関係
2. 2.民事法と国家試験との関係
3. 3.刑事法と国家試験との関係
4. 4.行政法と国家試験との関係
5. 5.刑事訴訟法と国家試験との関係
6. 6.民事訴訟法と国家試験との関係

五　法律と経済・経営・会計との関係はどのようになっているか。

1. 1.法律の私的自治と経営管理・活動との関係
2. 2.法律の強行法規と財務会計との関係
3. 3.経済理論と法律・経営・会計との関係
4. 4.倫理・哲学と法律・経済・経営・会計との関係

六　各国家試験の勉強に、こんなに役立つ体系的理解のメリット。

1. 1.社会科学系の国家試験の体系的理解
2. 2.社会科学系の国家試験の分類
3. 3.国家試験の共通の要件
4. 4.国家試験とアカデミック・科学との関係
5. 5.国家試験・資格試験がもたらす実社会への効用
6. 6.国家試験・資格試験が教育にもたらす効果
7. 7.国家試験・資格試験と「人的資本論」との関係
8. 8.知識基盤社会における「人的資本論」「全要素生産性」との関係
9. 9.高付加価値・知財商品・サービス産業・内需主導産業を支える「高度実務専門能力」を養成する国家試験・資格試験