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大学1年生・2年生から始める理由って何?

大学1年生・2年生から始める理由って何?

早くからする公務員試験対策にはどんな意味があるのでしょう?

公務員試験を受験するのは、たいていの場合、大学4年生のときになります。

であれば、4年生での受験に向けて大学2年生の冬から大学3年生の春の頃に勉強を始めればいいようにも思えます。

しかし、大学生は思ったよりも忙しいものです。 大学3年生になってからの1年間で専門科目と教養科目を勉強するのは結構骨の折れる作業です。

大学2年生から始める公務員合格プラン

※現在、理系公務員対策講座で大学2年生から目指せるコースのご用意はございません。

Q.公務員試験は4年生の時に受験するのに、今から勉強を始めるのは早過ぎないですか?

A.確かに、大学3年生から勉強を始めれば、出題される分野の学習をひと通り終えることは可能です。

そして、その1年で実力を合格レベルまで持っていくことも可能でしょう。

とはいえ、力の伸び方や知識の身に付き方は人それぞれです。特に、AO入試や推薦入試などで大学に入学し、一般入試で入ってきた学生との学力差を感じている人の場合、本格的に公務員試験の勉強を始める前に一般入試で入ってきた学生と同じレベル、もしくは近いレベルにいる必要があります。

全ての人が大学1年生・2年生から公務員試験対策を始める必要はありません。
しかし、必要だと感じた人にとっては、勉強を始めるのに早すぎるということはありません。

東京都庁、東京都特別区の問題を解いてみよう

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Q.大学1年生や2年生のときにやる公務員試験のため勉強って何ですか?

A.一般教養に強くなります。

そういわれても、普通よりも長く一般教養科目を勉強しているから、当たり前のことにしか聞こえないでしょう。しかし、一般教養科目に強くなるということには重要な副次的効果があります。

一般教養科目に強くなるということは、他の受験生が一般教養科目と専門科目に時間をかけて勉強する時期に一般教養科目に割く時間を少なくできるということです。

理系公務員を目指す人は、専門科目の成績がよいことが比較的多く、また、大学の授業が忙しいため、学習開始時期が大学3年生の秋と遅くなったり、一般教養科目を後回しにしてしまいがちです。

しかし、国家公務員一般職や東京都特別区などでは一般教養科目での足切りがあるとも言われており、専門科目の正答率が9割でも、一般教養科目の正答率が4割程度だと一次試験を突破できないということにもなります。

早く始めることで一般教養科目に強くなり、専門科目の学習に時間を割くことができるので、専門科目の成績も上がり、結果として、一次試験を高順位※で突破できるということになります。

※国家公務員でも地方公務員でも合格すると採用候補者名簿に掲載され上位者から採用されます。
地方公務員では、合格≒採用ですが、高順位であれば希望する配属先に行きやすいなどのメリットがあります。国家公務員の場合、合格≠採用(人事院実施の国家公務員採用試験合格後に官庁訪問があります)ですので、高順位をとることは非常に重要です。

Q.大学1年生なので、大学でもまだ専門科目を学んでいないのですが。

大学1年生なので、大学でもまだ専門科目を学んでいない

A.専門科目を学んでいない1年生のときは、一般教養科目と、大学入試程度の物理・数学の基礎(「工学の基礎 高大ブリッジ講座」)を学びます。

専門科目については、公務員採用試験の出題科目を予め知っておくことで、大学の履修科目の選択でも公務員試験対策を視野に入れた選択ができます。

本格的に公務員試験対策を行う3年次に向けて、十分な時間をかけて力を蓄えていきましょう。

Q.大学が忙しく、勉強のための時間が取れないのですが。

A.忙しい方のための通信講座(WEB+音声DL講座やDVD講座)になります。

特に、WEB+音声DL講座は、WEB環境さえあれば、いつでもどこでも勉強ができ、スキマ時間を有効活用することができます。

勉強のために時間が取れない人向けに制作された講座なのです。
また、LECの通信講座は、学校で実施した講義をビデオに収録して通信講座として販売するのではなく、通信オリジナル教材として収録しています。

通信オリジナルとして制作されているから自宅学習に向いた講義となっており、内容も自宅学習を前提に分かりやすく、作られています。

更に、通学講座をオプションとして受講する場合には、通学講義を受講する前から学習することができるので、予習をして講義に臨むこともできますし、通学講義を欠席してしまった場合には欠席フォローとして利用することもできます。

Q.やっぱり講座はなるべく安く受講したいのですが。

A.公務員講座の受講料は、決して安いものではありません。

特に、学生の方は保護者の方に出資をお願いするというケースも多いことでしょう。

そのために、様々なお得な制度をご用意させていただいています。詳しくはお問合せください。

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