資格総合サイト｢D'zLEC｣ > 不動産鑑定士 > 宅建試験のアドバンテージを活かす > 宅建から不動産鑑定士へステップアップ！
オンラインショップ
資料請求

宅建から不動産鑑定士へステップアップ！
宅建の知識で不動産鑑定士試験問題をどれだけ解けるか！

不動産鑑定士の試験科目のうち、民法・行政法規・鑑定評価理論は宅建の知識が役立ちます。重なる試験科目（行政法規）を例に、宅建合格者が不動産鑑定士試験をどのくらい得点可能か検証してみました。

平成19年度　不動産鑑定士短答式次試験問題について
＜不動産鑑定士試験問題数概要（択一式問題に限る）＞
　行政法規　40問　
（都市計画法6問、建築基準法6問、国土利用計画法2問、土地区画整理法2問
都市再開発法2問、不動産の鑑定評価に関する法律2問、地価公示法1問
不動産登記法1問、宅地造成等規制法1問、宅地建物取引業法1問、農地法1問
その他土地建物に関する法令10問、税法5問）
　鑑定評価理論　40問
宅建合格者が得点できる問題は？
行政法規！
問5　 国土利用計画法
問6　 国土利用計画法
問7　 都市計画法
問8　 都市計画法
問10　都市計画法
問11　都市計画法
問12　都市計画法
問20　建築基準法
問22　建築基準法
問26　宅地造成等規制法
問27　宅地造成等規制法
 行政法規で27.5%得点可能！
宅建本試験に出題される問題の範囲のうち不動産鑑定士の行政法規に占める割合67.5％　（27問／40問中）
宅建受験者の可能得点数11問／27問中
宅建本試験に出題される問題の範囲で宅建受験生の可能得点数割合41％（11問／27問中）
午前の部における宅建受験生の可能得点数割合27.5％（11問／40問中）
宅建講師からのアドバイス
斎藤　隆亨LEC専任講師

LEC専任講師
斎藤　隆亨

不動産鑑定士試験は、まず短答成試験を突破することが重要です。そしてその年を含めて3年間で論文式試験の民法、会計学、経済学、鑑定評価理論に備えてください。宅建受験生は、行政法規をもう約4分の1は勉強しているのですから一歩前に進んだスタートラインにたっているといえるのではないでしょうか。今がチャンスです迷わず、進みましょう。

オススメコース

【資料請求、体験入学】詳しく知りたい方はここでチェック！


鑑定士のTOPへ戻る

全日本鑑定士公開模試 ファイナル模試