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| 各科目の特徴をまとめました。今後学習するにあたり、学習の目安にしていただければ幸いです。 |
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科目の概要
財務会計論では、簿記と財務諸表論を中心とした外部報告会計について学習します。具体的に簿記では、制度における実際の会計処理を学習し、財務諸表論では、主に会計処理の考え方を学習しますので、この財務会計論は計算科目と理論科目の両方の性質を有する科目といえます。両者は、密接な関係にあるので、財務会計論の学習に当たっては、単に簿記で学習する会計処理を反復演習によって身につけるだけでなく、その会計処理の論拠や対立する考え方、制度による当該会計処理の採用理由も含めて理解することが必要になります。
講師からのアドバイス
財務会計論の入門期は主に計算力を向上させる時期です。したがって、講義ではインプットと同時にアウトプットも重視しています。まず、各論点の基本重要事項を解説し、時間の許す限り、受講生と問題を解いていきます。復習する際には、必ず自分で電卓を叩くようにしてください。講義でわかった気になっても、いざ自分で解いてみると手が動かないものです。合格の鍵となる科目ですのでしっかり学習しましょう。 |
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科目の概要
管理会計論の分野は、「原価計算」と「管理会計」に分けられます。
会社は、「販売価格−原価」によって「利益（もうけ）」を計算します。「原価計算」の分野では、その「原価」を計算するために必要となる、材料・仕掛品・製品等の棚卸資産評価並びに製品に関する売上原価の計算等について学習します。
「管理会計」の分野では、会計情報等を利用して、企業等の組織が戦略を遂行するために行う意思決定及び業績管理等について学習します。
講師からのアドバイス
管理会計論の入門期は財務会計と同様、計算力をつけてもらいます。したがって、講義スタイルも財務会計と同じで、各論点の基本重要事項を解説し、受講生と一緒に問題を解いていきます。復習する際は、必ず自分で問題を解きましょう。そして、解きなれてきた時に、なぜこのような計算をするのか、考える学習をすると真の実力もついてきます。 |
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科目の概要
監査論の入門期においては、監査の全体構造を理解していただきます。詳細な論点まで学習するのではなく、監査を理解するに当たり必要な基礎概念を中心に学習し、上級期につながる基礎力が身につくような講座内容となっています。なぜ監査が必要になるのか、どのような主体が監査を実施するのか、監査をどのように実施するのか、その結果をどのように報告するのかという監査の基礎中の基礎を、しっかりと身に付けていただきます。
講師からのアドバイス
監査の全体構造を、総論、主体論、実施論、報告論の4つに分けています。そして、最後に確認のための入門答練を実施します。全体構造のうちどの部分を学習しているのかということを常に意識しながら、暗記中心ではなく理解中心の学習をしてください。 |
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科目の概要
企業法の中心科目は、会社法です。商法の中の会社に関する部分に関して取り出して、平成17年夏に成立し、公布された新しい法律です。論文式試験・短答式試験とも、その中の株式会社に関する部分が学習の中心になります。それ以外の部分や、あるいは証券取引法は、短答式試験で出題されやすい分野です。入門期は、この論文で必要な部分を丁寧に、他の部分は制度の骨組みをおさえるという形で進むことになります。また、会社法を学習するのに必要な民法の知識も適宜取り扱います。
講師からのアドバイス
入門段階では、企業法の中心科目である会社法の論文問題のうち、基本的で重要な約20問を素材として取り上げ、内容を理解するとともに、学習方法をマスターしていきます。講義を中心に復習していくだけで、必ず本試験へ向けて何をどう進めていけばよいのかわかるようになります。 |
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科目の概要
新試験制度から新たに登場した科目です。企業会計と税法は、切っても切り離せないものです。そこで、会計の職業的専門家たる公認会計士に必要とされる税法の理解が、「租税法」で問われることになります。具体的には、法人税法を中心として、消費税法・所得税法等の関連する税法について、理論と計算が出題されると予想されます。
講師からのアドバイス
「租税法」では、法人税等の税額の計算ができるようになるのはもちろんのこと、その背景にある理論についても、記述できるようになることが求められます。講義は、税法全体像を明らかにしつつ、各論点に落とし込む形で進められます。自分が学んでいる論点が全体の中でどんな位置づけなのかを意識しながら学習しましょう。 |
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