FP[ファイナンシャルプランナー]

FP [ファイナンシャルプランナー]資格とのLEC流 ダブルライセンス

ダブルライセンスでさらに拡がる!ビジネスチャンス FPの幅広い活躍分野は、他の専門職の資格・知識と密接に関わっています。

ダブルライセンスでさらに拡がる!ビジネスチャンス

FP+外務員

証券業務に必須のライセンス

学習範囲が多岐にわたる一種・二種外務員資格試験に短期合格できるよう、「入替」「原則・例外」「計算」など、外務員試験ならではの出題傾向を明確にしていますので、一種外務員全42回、二種外務員全30回でメリハリを付けて効率よく学習することが可能です。
また、AFP・CFP資格者のための継続教育研修対象講座になっております。

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FP+宅建[宅地建物取引主任者]

住宅取得コンサルティングを得意分野に!

FPが住宅取得に関してコンサルティングをするには、宅建業者への報酬額や不動産利用の制限に関する知識が必要。これらの知識を習得できるのが「宅地建物取引主任者」資格です。宅建を取得して、住宅取得のコンサルティングを得意業務にしましょう。

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FP+社会保険労務士

年金相談で他人に差をつける!

ライフプランにとって老後の年金は非常に重要です。これを質の高いものにするには、年金に対する正確な知識や今後の動向に対する予測が必要です。これらの知識は「社会保険労務士」資格を取得することで習得できます。FPの知識と社会保険労務士の知識で、年金相談で差をつけることができます。

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FP+行政書士

資格を取得し業務を拡大!

ライフプランで、人生の最後に問題になるのは相続・事業継承です。FPとして相続・事業継承のコンサルティングをする際には、遺言書の作成、遺産分割協議書の問題などが出てきます。行政書士資格があれば、これらを自分の業務として行なうことができます。単なるコンサルティングだけでなく、その先の実行まで行なうことができ、業務の範囲を拡大することができます。

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FP+税理士

税金相談業務の信頼増大と範囲拡大!

ライフプランの全ての段階で問題になるのは税金です。FPは、税金対策として各種の節税対策を提案します。この場合、税理士であれば、提案だけでなく税務に対する具体的な業務も行なうことができ、業務の範囲が拡がります。また、税理士試験は一度合格した科目は生涯有効となる科目合格制のため、仕事で忙しい方が受験しやすい点も魅力です。

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FP+司法書士

資格取得で実務にも有利!

司法書士では成年後見という業務があります。こちらはFPの相続・事業継承の知識が非常に有効です。また登記を扱うことから、不動産運用設計ともつながりがあります。FPで培った知識を活かして司法書士の資格を取得すれば、実務にも有効活用できます。もちろん独立開業の際に非常にプラスとなります。次の資格取得は司法書士を目指してみませんか?

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FP+中小企業診断士

中小企業や自営業を支えるコンサルタントとして!

企業にとって「経営」活動を行なう以上、資産・財産等の「財務・会計」分野とは密接な係わり合いを持ちます。また、FPとして「事業継承」のコンサルティングを行なう場合、中小企業診断士の学習領域である、組織論や経営法務などの深い知識がより必要となります。このようにFPの業務・知識と密接に関わりあう診断士の資格取得をすることで相談業務の幅が広がり、クライアントからの信頼もアップします。

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FP+貸金業務取扱主任者

消費者金融の知識をプラスして相談の幅を広げる!

2009年に誕生した「新国家資格」。認知度はまだ低いようですが、「貸金主任者」は必置義務があるため、今後の動向が気になる資格の一つです。2009年度は、計4回の試験が実施され、合格最低点は6割でした。FPの知識を生かして学習すれば、合格へのアドバンテージは高いといえます。消費者金融に関する知識と「貸金主任者資格」をプラスすることで業務の幅が広がるとともにクライアントからの信頼度もアップします。

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資格試験に合格すると、
FP継続教育の単位が取得できます!

継続教育期間内に新たに右記の資格試験に合格された場合、1回に限り継続教育の単位として認められます。資格取得のための講座受講は、継続教育単位として認められません。

※日本FP協会に資格登録すると、資格更新時に取得が必要です。

継続教育の単位として認められる資格と認定単位数

資格名 認定単位数
弁護士 15
公認会計士
税理士
不動産鑑定士 10
中小企業診断士
社会保険労務士
司法書士
証券アナリスト
宅建 5

求職者支援訓練[職業訓練]のご案内

無料で学べる講座です

求職者支援訓練は、雇用保険を受給できない求職者の方などを対象として、民間訓練機関が厚生労働省の認定を受けた職業訓練です。
求職者支援訓練のコース特長は、多くの職種に共通する基本的能力を習得するための「基礎コース」と特定の職種に必要な実践的能力を一括して習得するための「実践コース」があるのが特長です。
訓練実施機関は、ハローワークと連携して就職支援を行います。
また、訓練期間は、3ヶ月以上から6ヶ月以内で訓練を実施します。
開講予定の具体的なコース情報は、LECホームページ他に独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構のホームページにも掲載されております。

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