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平成30年度短答試験
科目別合格基準導入3年目!見えてきた数字で迫るその実態!

短期合格のキーワードは「効率性」と「正確性」!取るべき点を確実に取る!

1 正答率と難易度で見る

2018年度短答本試験問題を正答率でソート
  • ■2018年
  • 人数 528人
  • 平均点 36.4点
  • 平均正答率 60.6%
  • 標準偏差 8.42
  • ■2017年
  • 人数 453人
  • 平均点 33.6点
  • 平均正答率 56.0%
  • 標準偏差 8.75
  • ■2016年
  • 人数 574人
  • 平均点 35.6点
  • 平均正答率 59.3%
  • 標準偏差 8.80

上記は、弊社で実施した2016年〜2018年の「短答リサーチ」の結果をもとに、短答試験問題を正答率でソートしたものです。

これによると、2018年に平均点が上昇したのは、オーバーゾーン、いわゆる難問の数が2017年よりも大幅に減少した影響であると考えられます。

一方、合否分岐ゾーンである正当率40〜59%までの問題は2016年に21問、2017年に18問、2018年に9問と、一定数をキープしています。正解出来そうで出来ない問題が変わらず全体の1/3程度存在していることから、単純に難易度が下がったとは言えない状況にあると言えるでしょう。

「いくつあるか問題」も依然として多数出題されており、正確な知識が求められる傾向は、続いていくものと思われます。 また、こうして3年間を通して見てみると、本試験問題は全体の難しさには比例しない、コアな部分の正確な知識の有無で合否が決定するような問題構成を採っているのではないかとも想像できます。

2 科目別合格基準で見る

短答本試験で39点以上の得点をしながら惜しくも足きり

上記データは、同じく短答リサーチの結果から、短答試験で39点以上得点しながら惜しくも科目別合格基準で合格に達しなかった方々の人数を調査したものです。2017年は条約で、2018年は商標法で合格に達しなかった対象者が大幅に増加しています。

ここで1の表にもう一度戻って確認してみましょう。正答率60%以上のベースゾーンには2017年は条約の問題が、2018年は商標法の問題がそれぞれ1問しか入っていません。一方、合否分岐ゾーンと、オーバーゾーンにはそれぞれ半数ずつ入っています。

この結果から、2017年は条約に、2018年は商標法に難しい問題が集中してはいるものの、40〜59%と約半数の人が正解している問題を確実に得点できれば、科目別の合格ラインを突破できたことが分かります。 難しい問題が集中している科目であっても、オーバーゾーンの問題を得点せずに、科目別合格基準を突破できるということです。

ただでさえ出題範囲の広い弁理士試験を、細かい知識まで満遍なく学習することは、かなり困難であり、かつ非効率です。 ゆえに、高得点を目指すのではなく、出題傾向を分析&研究し、取るべき点を確実に取ることが、今まで以上に求められることになるでしょう。

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